社員の意識改革！社員の生産性を上げるための3つの教育とは

2018年3月6日

社員教育とひと口にいっても、さまざまな社員教育の方法がります。そのため、中小零細企業の場合には、どんな教育をして良いか分からず、結局社員の自主性に任せがちです。この記事では、人材が人財に変わる、効果的な社員教育法について紹介します。

このページの目次 []

1. マインドを変えるための社員教育
- 1.1. 目標達成が当たり前だと教育する
- 1.2. モチベーションと無関係に実績を上げる
2. 知識を与えるための社員教育
- 2.1. 商品知識や業界知識を教える
3. スキルを高めるための社員教育
- 3.1. システムを使いこなせるように徹底教育
- 3.2. 導入するシステムをこだわるべき
4. ALL-INでKPIとKPAを徹底管理
5. おわりに

マインドを変えるための社員教育

社員教育をする上では、まずマインドを高める取り組みからすべきだというのは、数多くのビジネス本や自己啓発本が示す通りです。社員のマインドが低ければ、どんなに素晴らしいテクニックを学んでも、それを活用することは難しいでしょう。

それどころか、学んでいる内容がスルっと頭に入らない可能性もあります。高い水準でのマインドは社員の土台だと考え、時間をかけてでも行わなければならないでしょう。社員は人材だといわれますが、優秀な社員は財産として人財と表現されることがあります。人財を増やすためには、マインドという点を意識しましょう。

目標達成が当たり前だと教育する

具体的に社員のマインドを高めるためには、コーチングや心理学を学ばせることも方法なのですが、わざわざそのような学びに時間を取らなくても、日ごろの業務を通じてマインドを高めることは可能です。具体的には、目標達成を当たり前化するのです。

社会人の中には、目標はあくまでも理想で、届かなくても仕方がないものと考えている人がいらっしゃいます。しかし、これは低いマインドの人の考えです。マインドを高めるには、どれだけ最低でも目標は達成することを基準にすると、自然に高まっていくでしょう。

目標売上が1,000万円なのであれば、最低1,000万円を基準とし、1,000万円に必要な顧客件数を割り出します。その顧客件数を得るために必要な見込客数、売り込み数を算出すると、1日の動きが見える化します。しかし、毎日その数字をこなすだけでは、目標に対してギリギリの数字となります。そのため、1日の動きに1.5倍から2倍を掛け算し、その基準で仕事をすると、最低でも目標達成するための動きとなるでしょう。

モチベーションと無関係に実績を上げる

このように数字を逆算し、具体的な1日の動きを割り出すと、目的意識が明確となります。目的意識が明確になると、モチベーションに関係なく実績を作りやすくなるという効果も期待できます。

人間は1年365日の間、ずっと高いモチベーションを維持できるわけではありません。モチベーションが低い日もあるでしょう。しかし、プロはモチベーションが低くても結果を出さなければなりません。

外科医のモチベーションが低くても手術を成功させなければならないのと同様に、誰もがプロであれば、成果を出すのは当たり前なのです。目標達成を当たり前化した上で、日々の仕事を見える化していれば、モチベーションに関係なく成果が出しやすくなるでしょう。

知識を与えるための社員教育

マインドが高くなった場合には、知識を付けるための教育が効果を発揮します。高いマインドの状態だと、社員は自らすすんで、どんどん必要な知識を吸収していくでしょう。定期的な社内研修を行ったり、宿題として資料を配布し、期限を決めて学ばせると、しっかりと身につけてくれるはずです。

商品知識や業界知識を教える

知識を身につけるための社員教育では、どのような内容を教えれば良いのでしょうか？多くの中小零細企業が、自社商品やサービスに関する知識の詰め込みに終始しているようですが、それだけでは競合他社との競争に有利とはならないでしょう。

自社の知識だけでなく、競合他社の詳細情報や、市場規模の情報、リアルタイムの市場状況や、今後予想される市場動向など、マーケティングの要素を情報として教える必要があります。

もちろん、そのためには情報収集も重要となりますので、営業には売るだけでなく情報収集も重要な仕事だと理解させなければなりません。

スキルを高めるための社員教育

マインドが高く、商品サービスや市場状況に精通した社員が増えて来た場合、最後はスキルを高めるための教育を行いましょう。スキルは部署ごとに異なりますので、それぞれの部署に見合ったスキルを向上させ続けるように取り組みましょう。

スキルは、たとえ高いレベルに達したとしても、そこで終わりではありません。たとえば営業の場合、クロージングまでのスキルを高めたとしても、そのうち通用しなくなるでしょう。

最近は、クロージングではなく、ナッジという手法が流行りだしています。売り込みに見せず、顧客の意志で判断させる売り方で、採用している企業も増えているのです。時代の変化にも合わせながら、常にスキルを高めるための教育をし続ける必要があるでしょう。

システムを使いこなせるように徹底教育

終わりのない社員教育の中で、1つだけ終わりがある社員教育があります。それは、システムの操作をマスターさせることです。ネットの普及によって、合理化に追い付いていない企業は容赦なく淘汰されます。

一方で、合理化のためにシステムを導入しても、社員が使いこなせないと悩む経営者もよく見かけます。そこで、システムを扱う社員が、漏れなくシステムの操作をマスターするように、徹底して教育する必要があるのです。

多くの場合、中途半端な理解で止めてしまうために、扱えない社員がでてきます。システム導入時や社員入社時に、徹底して教えれば済む話しなので、しっかりと理解させるまで教育しましょう。

導入するシステムをこだわるべき

とはいえ、システムが難解である場合には、どれだけ頑張っても社員の理解が追い付かないこともあります。また、理解したからといって、使いやすいかどうかは別の話しだという面もあるでしょう。

そのため、システムは導入段階から吟味する必要があります。社員が理解しやすく、使いやすいものを選びましょう。当社が提案するシステムALL-IN（オールイン）は、必要なシステムが全て含まれている上、明快で使いやすいシステムとなっています。初めて利用する人でも理解できるため、多くの企業から好評を得ています。

ALL-INでKPIとKPAを徹底管理

社員に目標となるKPIやKPAを示したものの、管理ができないといった嘆きの声は少なくないと思います。KPIやKPAは常に見える化されていないとPDCAを回すことは非常に難しくなってしまいます。しかし、ALL-INはKPI、KPAをダッシュボードに常に表示させることが可能で、ログインするたびに、否が応でもKPI、KPAを確認せざるおえない状況を作ることが可能です。