経営コラム

プロフェッショナル化の落とし穴。連携しない部分最適の未来

企業にとっての理想形は「全体最適化」されている状態です。

全体最適化は、企業に”生産性の向上”や”経営資源の有効活用”、”コスト削減”などのメリットをもたらします。

一方、全体最適の対義語とされる「部分最適」は、企業にとってのメリットが少ないです。にもかかわらず、多くの企業では全体最適化ではなく、部分最適化を行ってしまい、企業全体に影響を及ぼしています。

部分最適は全体最適に比べて、コストや手間が少ないため、施策の一環として行いがちです。ただし、こうした中途半端なプロフェッショナル化は、全体としての連携が取れないため、未来の経営に影響を及ぼす可能性が高いです。

そこで今回は、「全体最適」と「部分最適」をテーマに解説。プロフェッショナル化の落とし穴と題して、連携しない部分最適の未来を解説します。自社の業務効率化を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

部分最適とは?

「部分最適(英語:suboptimization)」とは、企業や組織において、それぞれの要素や部署・部門の機能を最適化することを指します。「個別最適」または「局所最適」とも呼ばれ、一部分のみを最適化させることを表した経営用語のひとつです。

例えば、企業の生産から販売までの過程があるとして、「材料の調達」や「物流」など、一部分のみの生産性を上げることを目的としています。部分最適を行えば、その部分のみ生産性の向上が見込めます。

部分最適のメリット・デメリット

部分最適のメリットは「最適化の対象となった部署・部門の機能の生産性が上がる点」です。その部分のみを最適化するため、素早く低コストで生産性を向上させられます。

一方、部分最適のデメリットは「企業全体の生産性が低下する点」です。一部分のみ最適化すれば、他の部分との差ができます。企業全体を考えると、一部分のみの最適化では全体の生産性の向上にはつながりません。未来の経営を考えるなら、部分最適は避けなければいけない要素のひとつといえるでしょう。

全体最適とは?

「全体最適(英語:total optimization)」とは、企業や組織全体を最適化させることを指します。前述した部分最適の対義語として扱われる経営用語のひとつです。全体最適では、企業の部署・部門が一丸となって同じ方向に最適化を行います。

全体最適のメリット・デメリット

全体最適のメリットは「企業全体の生産性向上につながる点」です。全体最適は、部分最適のデメリットを解消し、あらゆる面でメリットが大きいといえます。企業としての成長にもつながるため、長期的な良い影響を及ぼします。

一方、全体最適のデメリットは「部分最適に比べるとコストや時間がかかる上に、一部の部署や部門の生産性を下げる点」です。当たり前ですが、全体最適には企業トップの理解や社員全員が同じ方向を向かないといけないなど、実現までに時間がかかります。しっかりとした計画を立てた上で、長期的な目標を達成しなければ、全体最適化は実現できません。

どんなにプロフェッショナルがいても連携しないと意味がない

ここまで、全体最適と部分最適、それぞれのメリット・デメリットを解説してきました。

全体最適を実現するためには、企業にとっての課題は何かを明確にしなければいけません。常に、部分最適的な考え方に陥っていないか、全体最適とは何かを考えた上で、それに即した計画を実践しなければ、全体最適化は実現しません。

部分最適は、効果を実感しやすく経営者にとっては魅力的な手法のひとつと言えます。ただ、部分最適化の実際は、応急処置的な状態でしかなく、徐々に他の要素や部署・部門の機能、企業全体に影響を与えます。その上、後手後手の対応になれば、部分最適化どころか全体の不最適化につながることもあるでしょう。

また、どんなプロフェッショナルがいても、全体と連携しなければ意味がありません。全体のプロフェッショナル化を行っても、各部署・部門で連携が取れていなければ、部分最適化に近い状態となります。しっかりと連携のとれる状態を生み出し、全体最適化を実現させてください。

これから部分最適を行おうと考えている方は、今一度考えを改めてください。部分最適では企業は伸びないのです。

業務システムが連携する全体最適のメリット

企業が生産性の向上を考えるとき、真っ先に思い浮かぶのが業務システムの導入です。業務システムはあらゆる作業を効率化する上に、導入のコストが少なく手間がかかりません(クラウド型の場合)。

ただし、業務システムを導入する際も部分最適といった考え方は控えてください。前述した通り、気になる部分にだけ、システムを導入しても、全体の生産性向上には繋がらないのが現状です。もし、業務システムを導入するなら、全体最適化を意識して、経営に関わる機能が体系的に詰まったシステムがおすすめです。

例えば、弊社が提供するALL-INでは、経営に関わる10のシステムが利用できます。システム全体の連携が取れているなら、部分最適ではなく全体最適で経営を行えます。

全体最適を行うならALL-IN

ALL-INは弊社が提供するユーザー発想のクラウド経営システムです。顧客管理(CRM)・営業支援(SFA)・人事・給与・会計・販売・グループウェアなどをカバーしており、すべて連携して利用できます。まさに全体最適化できるシステムです。

ALL-INなら、さまざまな部署と連携が可能な上、マーケティング・営業・人事などがひとつのシステムを使って繋がれるため、簡単に全体最適化を実現できます。また低料金の定額制で、機能アップデートも無料で自動対応しており運用も楽です。

プロフェッショナル化の落とし穴である、連携しない部分最適を避けたいなら、ALL-INを導入して自社の全体最適化を目指してください。

まとめ

連携しない部分最適の未来について解説しました。

企業の経営において、後先を考えない部分最適を行ってしまいがちです。気づけば、幅広い要素に部分最適化する必要が出てきてしまい、すべてが後手後手になることも少なくありません。

なんとなくの部分最適はせず、最初から全体最適を目標に行えば、ゆっくりではありますが企業の成長につながります。常に、状況を俯瞰で考えて全体最適化を行ってください。もし、全体最適が成功すれば、それは企業にとって大きな資産になることでしょう。

全体最適化を行う際には、すべての部署や部門を連携できるALL-INのようなクラウド経営システムがおすすめです。手軽に導入できるシステムを利用して、いますぐ全体最適化の一歩を踏み出してください。

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