近年「〇〇tech」と呼ばれるサービスが広がりを見せています。

「〇〇tech」は、従来のジャンルに新たなテクノロジーを合わせた新時代のサービスです。自社の業務効率化を目指すなら欠かせない存在といえるでしょう。そこで、さっそく「〇〇tech」を導入しようと考えても、どれを導入すればいいのかわからない方は多いです。

もし、これから中小企業が「〇〇tech」を導入するなら、人事関連の「HRtech（エイチアール・テック）」がおすすめします。今回は、HRtechって何？と題して、中小企業にこそ導入すべき理由を解説していきます。

HRtechとは？

「HRtech（エイチアール・テック）」とは、人的資源を意味する”Human Resource（ヒューマン・リソース）”と、科学技術を意味する”technology（テクノロジー）”を組み合わせた造語です。

HRtechは人事関連業務において、最先端のテクノロジーを活用し、人事課題を解決するサービスのことを指します。HRtechの登場により、これまで難しいとされていた課題も、AI（人工知能）やビッグデータ、クラウドの活用によって解決できるようになりました。

HRtech自体は、ここ数年で盛り上がってきた分野です。海外では多くの企業がHRtech関連サービスを展開しており、日本でもクラウド人事労務ソフトの”SmartHR”が話題となっています。

こうした「〇〇+tech」と呼ばれるサービスはあらゆる分野で広がっています。

例えば、金融とテクノロジーを組み合わせたFintech（フィンテック）、教育とテクノロジーを組み合わせたEdtech（エドテック）、さらに医療系のHealthtech（ヘルステック）、法律系のLegaltech（リーガルテック）など、幅広い分野に存在します。

今回はこの中でも中小企業と関連が深いHRtechについて解説します。HRtechが浸透してきた背景や担う領域、導入するメリットを理解して、新たな施策として取り入れましょう。

HRtechが浸透してきた背景

HRtechが浸透してきた背景には、いくつかの「環境的要因」が考えられます。

まずは「ハードウェアの進化」です。

2008年にiPhone 3Gが登場して以降、日本では急速にスマートフォンが普及しました。今では、誰もがスマホやタブレットを所有する時代です。

こうしたハードウェアの進化により、これまで人事担当者が入力していた情報を、HRtechでは当事者である社員が入力できるようになりました。また、HRtechなら、すべてのやり取りをアプリ経由で行えるため、インプット・アウトプットともに手軽にできる点も浸透した背景と考えられます。

続いて「ソフトウェアの変化」です。

人事情報の管理は、これまでは自社サーバーにソフトウェアをインストールして利用するオンプレミス型が一般的でした。ただ現在では、インターネットに接続して利用するクラウド型サービスが主流となっています。

特に、定額課金制のSaaS型アプリケーションの登場により、HRtechは浸透したといわれています。SaaS型アプリケーションは、オンプレミス型に比べて、初期費用がなく、アップデートも無料、解約も容易という点から、ソフトウェアサービスの中でも現在の主流です。ほとんどのHRtechがSaaS型アプリケーションとして提供されています。

最後に「労働力人口の減少」です。

日本では少子高齢化に加えて、日本の労働力人口も減少しており、各企業が優秀な人材を獲得するために躍起になっているのが現状です。今後も人口は減る一方だと予想されているため、企業は限られた労働力人口の中で優秀な「人財」を探さなければいけません。

HRtechは最新技術を用いて、従来よりもスピーディーに最適な人材を見極め、多様な雇用形態に対応できます。こうしたメリットにより、HRtechは今後の日本に欠かせないサービスの一つとなるでしょう。

HRtechが担う3つの領域 ①人事データの一括管理＆分析

出典：https://www.workday.com/ja-jp/homepage.html

人事データの管理は、人事担当者にとって労力のかかる作業でした。個人情報の保存といった過去のデータ管理から、必要なときに情報を引き出す未来のデータ管理まで、膨大な人手が必要になります。

また人事データの管理に加えて、人材の最適な配置も必要となるため、人事担当者には大きな負担がかかります。

そこで、HRtechを導入すれば人事データの一括管理と分析が可能です。これまで自社に蓄積された膨大なデータを元にAIを利用した分析を行えば、成長する可能性のある社員や退職リスクのある社員を見極められます。

例えば、世界で有名な人事クラウドである「Workday」はこの分野に強いです。海外では”Amazon”や”Netflix”、日本では”日産”や”日立”などで利用されており、名だたる企業が業務の効率化を実現しています。

「Workday」では、自社の従業員の生産性や人件費、スキルなどの「信頼できる単一の情報源」を構築し、より適切な意思決定を迅速に行うことができます。また、業務効率や戦略の改善を続けることで成長し続けることが可能です。

この分野に強いサービスは、他にも「Jinjer」や「カオナビ」などが挙げられます。

HRtechが担う3つの領域 ②業務効率化

出典：https://smarthr.jp/

企業にとって従業員の労務管理は手間のかかる作業です。入社や退社、昇進、出産など各イベントごとに労力が必要となります。さらに、従業員側にとっても書類の記入や不備の修正などの手間がかかります。企業において労務管理は、人事、社員どちらの時間も削るため、業務効率化の妨げになりやすいです。

そこで、HRtechを導入すれば労務管理の情報を一元化、さらに書類の作成や申請を自動化してくれます。

HRtechはSaaS型アプリケーションなので、スマホやタブレットに対応していることが多いです。そのため、社員の都合の良い時間に書類の作成・申請が可能になり、業務効率化が実現できます。

日本では2015年にリリースされた「SmartHR」がこの分野で有名です。社会保険や雇用保険を自動化するソフトウェアとして人気となり、幅広い手続きがオンライン上で完結します。また、労務管理クラウドの中ではトップのシェア率を誇っており、GOOD DESIGNを受賞したUIは、誰にでもわかりやすく使いやすいです。

他にも「ジョブカン」「ハーモス」「スマートHR」などのサービスが有名です。

HRtechが担う3つの領域 ③従業員満足度の向上

出典：https://www.glintinc.com/

これまでの雇用形態—終身雇用や年功序列が崩壊しつつある現代では、社員の入れ替わりも激しいです。社員が自分の働く会社に愛着を持ち、やりがいを持って働いてくれるかどうかは、彼らの満足度にかかっています。従業員満足度の向上は、課題の一つといえるでしょう。では、こうした情報を素早く把握するにはどうすればいいのか？

そこで導入したいのがHRtechです。従業員満足度に関わるサービス「GLINT」なら、社員の健康や精神状態、モチベーションを一元管理してくれます。

また、従業員満足度調査も可能です。いくつかの設問に解答してもらうことで、社員の状況を分析できます。HRtechを利用して、常に社員の状況を把握し、未来の経営に生かしていきましょう。

「GLINT」の他にも「モチベーションクラウド」も有名なHRtechサービスです。

中小企業がHRtechを導入するメリット

最後に中小企業がHRtechを導入する3つのメリットを解説します。

メリット① 業務が属人化しない

中小企業の場合、業務担当者が少ないこともあり、業務が属人化しやすいです。属人化すると、担当者が休日を取得していたり、外出していたりする時に、会社全体に影響を及ぼします。HRtechは業務を標準化できるため、担当者不在や移動時にも問題なく業務が続けられます。特定の担当者に依存しない環境作りが可能な点は魅力的です。

メリット② データを使って課題を可視化できる

企業の課題はなかなか見えにくいです。もし、解決できる術があったとしても、客観的な根拠がなければ、課題を解決することは難しいといえるでしょう。

特に、一部社員の先導によって、主観的な施策を行ってしまうことも少なくありません。そこでHRtechを導入すれば、データを使って課題を可視化できます。主観的な意見ではなく、データに基づいた根拠があれば、課題の解決に近づけます。

メリット③ 戦略人事に切り替えることができる

人事の本来の仕事はデータ入力だけではありません。ただ、人事はデータ入力に付随する業務が多いため、どうしても大切な業務に取り組む時間が少なくなってしまいます。そこで人事本来の仕事を取り戻すためにもHRtechの導入を行いましょう。

HRtechならデータ入力や整理といった業務をアプリを通じて社員が行います。また各情報は紐付けされるため、わざわざデータ入力や整理を行う必要がありません。

HRtechを導入すれば、データ入力や整理といった業務にとらわれることなく、面接や今後の戦略に集中することが可能です。

まとめ

今回はHRtechについて解説しました。

HRtechの分野は現在も広がりを見せており、今後もさらなる需要が見込まれています。中小企業にとって、HRtech導入によるメリットは多いです。HRtechを導入すれば、既存業務の手間を少なくし、その時間を本来大切にすべき業務に充てることができます。つまり、導入するだけで業務効率化が実現できる優れたサービスといえます。

これまで、HRtechの意味を理解していなかった方は、本記事を参考に自社に適したサービスを導入してください。