【経営者が知るべき経営指標】F/M比率を見える化して会社の安全性を高めよう！

2019年8月14日

「F/M比率」という指標をご存知でしょうか？
企業の安全性を測る際に目安となる指標の一つに「F/M比率」があります。この指標を聞いたことがないという人でも、「損益分岐点比率」なら聞いたことがあるかもしれません。
今回は、企業の財務状況が一目でわかる「F/M比率」について徹底解説をします。

また、「損益分岐点比率」との違いも一緒に紹介していきます。「F/M比率」を通して、自社の経営状況を把握しておくことは重要です。

この記事で「F/M比率」を学んで、今後の経営に生かしていきましょう。

このページの目次 []

1. F/M比率とは？
- 1.1. F/M比率の見方とは？
2. F/M比率を見える化するメリット
3. おわりに

F/M比率とは？

「F/M比率」とは、企業の安全性を示す指標のひとつです。元々、「マトリックス会計」を考案した西順一郎氏が命名した指標ですがソフトバンクの孫正義氏が重視している指標ということもあり、現在注目されています。

一般的には、損益分岐点比率と呼ばれることもある指標で、どちらの指標も近い意味合いを持っています。大きな違いとしてはF/M比率の方がシンプルな計算式で導き出せる指標という点があります。

【F/M比率=固定費÷粗利益×100】
F/M比率の「F」は固定費のこと、そして「M」は粗利益のことです。計算式を元に導きだしたパーセンテージで企業の安全性が分かります。

【損益分岐点比率=損益分岐点売上高÷実際の売上高×100】
損益分岐点比率は上記の計算式で求められます。損益分岐点売上高は、【固定費÷（１－変動費率）】で求めるため計算に一手間必要です。

F/M比率の見方とは？

さて、前述した計算式でF/M比率が理解できたら、F/M比率のランク分けを確認して自社の現状と照らし合わせましょう。以下は、F/M比率で分かる会社の安全性のランク分けです。

【S】 ～ 59％超優良企業

【A】60～ 79％優良企業

【B】80～ 89％普通企業

【C】90～ 99％危険水域

【D】100～199％赤字企業

【E】200～倒産目前

各業界によって数値は変動しますが、Bランクつまり80%から89%は維持したいところです。基本的に数値が低いほど黒字経営、数値が高いほど赤字経営であることが分かります。

F/M比率によって会社が取るべき施策が大きく変わってきます。
まずは、自社のF/M比率を知って現状を把握しましょう。そのためには、F/M比率を見える化することがおすすめです。常に自社のF/M比率を知っておけば、簡単に自社の経営分析が可能となります。

F/M比率を見える化するメリット

F/M比率は見える化することで、より具体的な指標として経営に役立てることができます。ここでは、F/M比率を見える化した際のメリットを紹介します。

具体的な目標が立てられる

会社を経営する上で抽象的な目標を立てることは大変危険です。
さまざまな指標によって左右される会社経営においては抽象的な目標を掲げることで中長期的にマイナスの影響が出てきます。追うべき数字はこれで良かったのか？そもそもこの数を上げることが正しかったのか？と事業運営が安定しなくなってしまうからです。

また会社経営初期に運良く波に乗ったとしても、一定期間経過すると経営の舵を取れない危険性も出てくるので具体的な目標は必要なのです。
そこで、役に立つのがF/M比率。分かりやすい計算と指標で目標が立てられるので、まずは現状の数値を把握しておきましょう。F/M比率の推移グラフがあれば、毎月の数値を把握できるため、常に前を向いた目標を維持することが可能です。

黒字経営に向けた施対策が取れる

F/M比率を求めることができれば、その数値によって自社に最適な対策を取ることが可能です。
例えば、F/M比率が高く赤字経営になっている場合、粗利益を増やす、固定費を減らすという対策が考えられます。ただ、固定費を減らしすぎると利益を生み出すことが難しくなるため、どの固定費を削減するか考えなくてはいけません。

F/M比率の推移グラフがあれば月ごとに数値を減らす目標ができます。いきなり、固定費を減らすのではなく、徐々に推移グラフを確認しながら目標数値まで減らすことを意識しましょう。その中で固定費と粗利益のバランスを考えた施策を取ることが大切です。

業界ごとの特徴に合わせた施策が取れる

F/M比率を推移グラフで確認できた際に、必ずしも理想の数値になることはありません。
推移グラフを月別に確認しながら、徐々に理想の数値を目指すことが大切です。これは、最初の数値が良い状態の場合でも変わりません。常に、理想の数値を目指すようモニタリングしていきましょう。

また業界ごとにF/M比率の占める割合が異なってきます。サービス業は固定費の割合が高くなる傾向がある一方で卸売業の場合は固定費よりも変動費が中心となるなど自社がどこに当てはまるかを見極めることも重要です。
このように、業界によってF/M比率に対する施策の立て方が異なるので、自社だけの推移グラフを参考にしながら理想の数値を目指すと良いでしょう。