費用対効果でマス広告を圧倒するメディア戦略って何？

2017年12月13日

自社企業のことを広く知ってもらいたい場合や、自社商品やサービスのことを告知したい場合には、広告を打つことが多いかと思いますが、費用対効果に悩んでいる経営者も多いようです。そこで、今回は費用をかけずに宣伝ができるメディア戦略をオススメします。

このページの目次 []

1. メディア戦略の3つのメリット
2. メディア戦略に必要な3つのポイント
3. メディア戦略のために必要な2つの準備
- 3.1. 透明性のある雰囲気作り
- 3.2. 効率の良い職場作り
4. おわりに

メディア戦略の3つのメリット

メディア戦略とは、簡単にいうと新聞やテレビ、ラジオなどのメディアを使った広報の手段です。新聞は地方紙でも30万部程度の発行部数がありますし、全国紙であれば800万部を超える発行部数の新聞もあります。テレビやラジオの場合も、全国方法であれば、数百万人から数千万人が視聴しています。

そんなメディアに紹介されれば、一気に多くの人の目に止まるでしょう。このようなことを前提に、まずはメディア戦略のメリットから紹介します。

お金をかけずに露出できる

メディア戦略の1番のメリットは、お金をかけずに宣伝ができるというところです。通常、広告を出す場合には、媒体ごとに見合った金額の広告料を取られます。広告枠を購入する場合には、テレビであれ、ラジオであれ、新聞、インターネット、コミニティー誌のいずれも費用がかかるのです。

しかし、メディア側から「紹介させて下さい」と依頼が来た場合には、無料で紹介してもらえる上、場合によっては出演料をいただけることもあります。そのため、広告戦略以上にメディア戦略を考えるべきなのです。

客観性のある宣伝ができる

メディアの側から紹介してもらった場合には、客観性のある宣伝が可能です。もしも広告を出した場合には、その内容はキャッチコピーから文面まで、全て自社で決めることになります。広告を見た人からすると、「自分の会社の商品サービスだから良いことばかり書く」と思われる可能性があるわけです。

しかし、メディアに報道として紹介された場合には、メディア側の目線で紹介されるため、客観性が担保されることとなります。場合によってはバラエティー番組で面白おかしく紹介されることもあり、見た人に親近感を持ってもらいやすいのです。

ほかのメディアにも派生する

メディアで紹介されると、波及効果も期待できます。たとえば新聞記者は、ものすごく鋭敏な嗅覚を持って取材ネタを探していますし、テレビやラジオの場合には、ネタをリサーチする「リサーチャー」が、日々企画に合ったネタを探しています。

もしもメディアで紹介されると、記者やリサーチャーの目に止まりやすくなるため、また新たに別の媒体で紹介されることになるのです。1度の紹介が派生的に広がることも、メディア戦略の醍醐味でしょう。

メディア戦略に必要な3つのポイント

メディア戦略のメリットを知って、「では我が社もメディア戦略を採用しよう。」と思っても、具体的にどうすれば良いのでしょうか？実務の話しをすると、「今度我が社ではこんな取組をします。」とか「今度こういう商品を発売します。」というような内容の、プレスリリースをメディア側に送る方法があります。

しかし、やみくもにプレスリリースを送っても、取り上げるほどではない内容であれば、紹介してもらえません。逆に、価値のなる内容であれば、プレスリリースを出さなくても連絡が来るでしょう。取材されるために必要な3つのポイントを紹介します。

話題性のある企画や商品

メディアに紹介されるためには、話題性のある企画や商品が大切です。メディア側の立場で考えると、どこにでもある並ひと通りの商品を紹介する意味はありません。逆に、他にはない商品やサービスを提供している企業や、旬を意識している企業、地域性のある取組を行っている企業の場合には、メディアの目に止まりやすくなります。

メディアは視聴者や購読者に有益な情報提供をしようとネタ探しをしているため、メディア戦略を取る場合には、同じ目線で自社を見ることが重要です。

メディアの目に止まる発信ツール

いくら話題性のある商品やサービス、企画を提供しても、メディアに見てもらえなければ取り上げてもらえる可能性はありません。メディアに見てもらうためにはしっかりと発信する必要があります。

発信方法は、さきほど少し触れたプレスリリースをメディアに送る方法も良いですが、ホームページやブログ、SNSなどをバランス良く駆使する必要があります。いずれかだけでなく、使えるものは全て使う意気込みで、情報発信を心がけましょう。

地道な発信の継続

情報発信までは多くの企業が取り組むのですが、それを継続しようと思うと挫折するところがあるのです。たとえば毎日ブログやSNSに投稿しても、すぐにメディアから取材依頼が来るわけではないので、「こんなことしても本当に効果があるの？」と疑心暗鬼になるからです。

そこで、情報発信のターゲットをメディアにするのではなく、あくまでも顧客に対して有益な情報を発信すると心掛けると、結果的にメディアが付いてきます。その上で、継続的に取り組む地道さが必要なのです。

メディア戦略のために必要な2つの準備

せっかくメディアに取り上げてもらったのに、かえって悪い印象を流してしまったというのであれば逆効果となってしまいます。会社の恥ずかしいところを晒さないように、日ごろから社内体制を整えておく必要があるでしょう。メディア戦略のために準備しておくべき2つのことを紹介します。

透明性のある雰囲気作り

テレビや新聞記事を通してでも、会社の雰囲気は伝わります。見せかけだけの雰囲気づくりをしたところで、世間の目を誤魔化すのは難しいでしょう。会社を良い印象として広げたいのであれば、日頃から透明性のある雰囲気づくりをしておくことをおすすめします。

そのためには、経営者が真摯な態度で社員に接する必要があるでしょう。会社のブランディングのためには、内向きのインナーブランディングも心がけましょう。

効率の良い職場作り

メディアに取り上げられるようになると、一気に忙しくなる場合があります。そのことによって業務が追い付かず、逆にクレームばかりが増えてしまう企業も多いのです。

そのような場合の対策としては、業務管理システムの導入が効果的です。業務管理システムを導入すると、社員数人から数十人を雇ったのと同じくらいの効果が見込めますし、安価なシステムでも十分な効果性を発揮します。

メディアに取り上げられる前から導入したとしても、日ごろの業務の効率化が図れますので、なるべく早めに取り入れておきましょう。

おわりに

企業自体を世に知らしめたい場合や、商品サービスを広く知ってもらうためには、メディア戦略が効果を発揮します。効果測定が難しい広告よりも、費用をかけずに宣伝ができるため、メリットの多い方法だといえます。一度紹介されれば、連鎖反応による波及効果も期待できますので、ぜひ今日から取り組みましょう。

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