経営者マインドと従業員マインドの違い！その緩衝材とは？

2018年1月17日

中小企業の経営者と従業員の間では、目に見えない壁のようなものが存在するケースが多いようです。経営者と従業員が良好な関係であったとしても、この壁を感じる人は多いのです。それは、マインドの違いによるものです。その違いについて解説します。

このページの目次 []

1. 理想の経営者マインド
- 1.1. 事業にビジョンがある
- 1.2. 社員の物心両面を満たそうとしている
2. ありがちな経営者マインド
- 2.1. 過去の延長線上に事業をしている
- 2.2. 儲かれば良いと考えている
3. 従業員マインドの特徴
- 3.1. 安定を求めている
- 3.2. 本当の意味の責任を知らない
4. システムはマインドの緩衝材
5. まとめ

理想の経営者マインド

心理学や脳科学など、自己啓発の考え方を借りれば、マインドというのはとても重要です。マインドが自分自身の現実を作ると考えられているため、テクニックよりも優先してマインドチェンジの方法を学ぶ経営者も多いのです。

ただ、経営者には経営者のマインドがあり、従業員には従業員のマインドがあるため、双方の間で相いれないわだかまりが生じるケースが多々あります。まずは、経営者と従業員のマインドの違いを知りましょう。一般的に、経営者として理想的とされているマインドから紹介します。

事業にビジョンがある

理想的な経営者マインドは、事業にビジョンを持っているということです。事業にビジョンを持っている経営者は、たとえ一時の苦難が待ち受けていたとしても、ビジョンに向けてブレずに進むことができます。

また、従業員と一緒にビジョンを共有すると、一丸となった強い組織ができ上がるため、成果を出しやすいという特徴があるのです。電車に乗る時に降りる駅が決まっているように、経営も目的地が必要です。

社員の物心両面を満たそうとしている

中小企業の経営者は、つい利益最重要としてしまいがちです。その結果、少しでも人件費を減らそうと、強引な理屈で従業員の権利を搾取する場合があります。しかし、会社を強くするのは「人」です。

人材が人財となるかどうかは、経営者がどれだけ従業員を大切に扱ったかによりますので、従業員の金銭面と心の面を満たすように心がけましょう。金銭面は、会社が実績を上げて還元し、心の面ではやりがいを持って働いてもらうことが重要です。

ありがちな経営者マインド

日本全国に経営者はたくさん存在しますが、経営者だからといって必ずしも理想のマインドを持っているとは限りません。理想の経営者マインドとは程遠いマインドのままで、経営をしているケースもあります。

このような場合には、事業が上手く行かなくなる可能性が高くなります。ここでは、ありがちな経営マインドとして、過去の延長線上に事業をしている経営者や、儲かれば良いと考えている経営者のマインドを紹介します。

過去の延長線上に事業をしている

経営者の中には、過去の延長線上に事業をしている人が数多くいらっしゃいます。今までと同じ方法で事業運営をしているため、事業が成長しづらいのです。もちろん、改善を行っている企業も多いのでしょうが、ビジョンから逆算した経営でなければ、過去の最適化に過ぎません。

情報社会となっている現在、市場は目まぐるしく変化していますので、過去の最適化ではいずれ経営難に陥るでしょう。理想の経営マインドの「ビジョンを持つ」ことを心がけましょう。

儲かれば良いと考えている

ありがちな経営マインドとしては、儲かれば良いという経営者も多いです。特に、中小零細企業は、資金繰りが苦しい場合もあるため、利益重視になりがちなのです。

しかし、本来利益は事業の手段であるはずです。大成功した経営者は、ほとんどが社会貢献や地域貢献などの大望があり、その結果利益を得ているというのは、書店などに並んでいる書籍にある通りです。利益というのは目的のように見えがちですが、事業の手段だと考えましょう。

従業員マインドの特徴

経営者が経営マインドを持っているように、従業員も従業員マインドを持っています。どちらが良くてどちらが悪いというわけではありませんが、双方の違いを認識することで、良好な関係となるでしょう。

ここでは従業員マインドの特徴として、安定を求めていることや、本当の意味の責任を知らないことについて言及します。

安定を求めている

従業員は基本的に安定を求めている人が多いです。「正社員だから生活が安全」「派遣社員だから早く正社員になりたい」など、正職に就ければ安心だと思い込んでいます。

しかし、労働寿命よりも企業の存続寿命の方が短くなった今、その考え方は通用しません。従業員も、経営者マインドとまではいわなくても、自立した職業観を持つ時代だといえるでしょう。

本当の意味の責任を知らない

従業員は、責任を取らされたとしても、その責任は有限であるため、本当の意味での責任を取らされません。たとえば、間違った商品を仕入れ、会社に損害を与えても、上司に注意されたり、始末書などで済んでしまいます。

しかし、個人事業主の場合は、その損害を自分で被らなければなりません。従業員は自分の財布ではないため、責任感の質が違うのです。そこが、特に経営者と従業員のマインドの異なるところでしょう。

システムはマインドの緩衝材

経営者と従業員とでは、これだけ大きなマインドの違いがあります。そのマインドを埋めるには、さまざまな専門的な学びを必要とするため、簡単ではありません。では、手軽にマインドによるニーズの差を軽減してくれる方法はないのでしょうか？それがシステムの導入です。

システムを導入して事業が合理化できれば、どんな経営者にとっても有益となるでしょう。そして、従業員にとっても仕事が楽になり、ウィンウィンの関係となるのです。

本来同じ船に乗っている経営者と従業員ですから、双方に良い選択をすることは賢明です。マインドによるニーズの差を埋める緩衝材としましょう。

まとめ

経営者と従業員ではマインドに違いが有ります。どちらが良いのかは別として、双方のマインドの違いが双方の立場の違いを生むのです。しかし、利害が一致しているシステムを導入すれば、マインドに違いがあろうとも、心の壁は少しばかり取り払えるでしょう。システム導入は業務効率意外の部分でも会社の発展に寄与するのです。

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